| 残高試算表の数字の意味 |
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通常、残高試算表は、決算整理前の金額を言います。 |
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ですから、下記の整理を行う必要があります。 |
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決算整理 |
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(1)期中取引の修正例 |
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@仮勘定(仮払金、仮受金)の適切な勘定への振替 |
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A各取引の仕訳未処理 |
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B期中取引の仕訳ミスの修正 |
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(2)期末修正事項(決算固有の手続き)例 |
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@貸倒引当金の設定 |
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A減価償却、無形固定資産・繰延資産の償却 |
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B有価証券の評価 |
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C期末商品棚卸の処理(売上原価真算定、棚卸減耗損・商品評価損の算定) |
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D現金過不足の処理 |
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E銀行勘定調整表 |
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F期末消耗品の確定 |
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G未収収益、前払費用、未払費用、前受収益の計上 |
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| 残高試算表の金額の意味が理解できれば、簿記はマスターしたと考えていいように、残高試算表の金額の意味を理解することはとても大切です。 |
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| ここでは、日商簿記2級・3級受験者にとって必要な残高試算表の金額の意味を解説いたします。 |
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| 残高試算表には、必要な勘定科目だけを抜粋しています。 |
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残高試算表 |
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受取手形 |
××× |
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売掛金 |
××× |
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貸倒引当金 |
××× |
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繰越商品 |
××× |
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減価償却累計額 |
××× |
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営業権 |
××× |
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新株発行費 |
××× |
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仕入 |
××× |
未処分利益 |
××× |
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「繰越商品」「仕入」 |
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繰越商品の金額は、期首の金額になります。 |
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3分割法で、商品取引を処理する場合、通常、使用する勘定科目は、「繰越商品」「仕入」「売上」 |
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の3つの勘定です。 |
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期中では、商品を購入すれば「仕入」、販売すれば「売上」で処理しますので、「繰越商品」は変化しません。 |
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すなわち、残高試算表の繰越商品の金額は期首のままになります。 |
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ところで決算において、勘定を締め切るという作業をしますが、繰越商品は資産ですので、期末の金額に |
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ならなければいけません。 |
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ですから、決算において、残高試算表の金額を期首から期末の金額に修正する必要があるのです。 |
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また、損益の関する勘定科目を締め切る場合、損益勘定に振り替えるのですが、残高試算表の「仕入」勘定の |
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金額を損益勘定に振替ると、損益勘定では売上原価が算定できなくなります。 |
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なぜなら、残高試算表の仕入の金額は、当期の仕入の金額だからです。 |
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ですから、決算で、仕入の金額を売上原価に修正する必要があります。 |
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これは、利益は、売上−仕入ではなく、売上−売上原価で計算されるからです。 |
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そこで、仕入勘定で売上原価を表現する必要が出てきます。 |
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期首分 (借方)仕入×××(貸方)繰越商品××× |
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期末分 (借方)繰越商品×××(貸方)仕入××× |
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という仕訳をすることで、繰越商品勘定は期末の金額に修正され、仕入勘定は、売上原価を表すことになります。 |
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「受取手形」「売掛金」「貸倒引当金」 |
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貸倒引当金の設定は、期末の受取手形や売掛金の残高に対して、○%を設定することになります。 |
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この場合の、期末の受取手形や売掛金の残高とは、修正事項を修正した後の金額となります。 |
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「減価償却累計額」 |
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残高試算表の減価償却累計額の金額は、前期末の金額となります。 |
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なぜなら、当期の減価償却費の計上はまだ行っていないからです。 |
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「営業権」「新株発行費」 |
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これらも、当期の償却を行っていないため、前期末の金額になります。 |
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ですから、前期末の時点で、何年経過しているかを判断することになります。 |
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営業権(無形固定資産)は、5年間で償却しますので、前期末で何年間償却されたかを判断しなければなりません。 |
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新株発行費(繰延資産)は3年間で償却しますので、前期末で何年間償却されたかを判断しなければなりません。 |
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「未処分利益」 |
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残高試算表の未処分利益の金額は次のように流れの結果です。 |
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当期首の未処分利益−利益処分額(配当金、役員賞与、利益準備金積立、別途積立金等の積立)です。 |
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最終的な未処分利益の金額は、残高試算表の金額に当期純利益を加算した金額になります。
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